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6割以上がRPAやAIに関心、デロイトトーマツ「働き方改革の実態調査2017」結果を発表

デロイト トーマツ コンサルティング合同会社(以下DTC)は、『働き方改革の実態調査2017~Future of Workを見据えて~』の調査結果を発表した。

2013年、2015年に続き、今回が3回目の実施となる。
調査では働き方改革の取り組みの状況や内容について多面的に調査したほか、働き方改革においてDTCが重要なポイントとして捉える「生産性の向上とエンプロイー・エクスペリエンス(従業員が企業や組織の中で体験する経験価値)の改善」の成果を収める企業の特長を、より詳細に分析している。

働き方改革を「推進中(63%)」/「既に実施した(10%)」と回答した企業は合わせて73%。 2013年の30%や2015年の34%と比較※して倍増した。

※2013年・2015年は、「ワークスタイル変革」の実施状況として調査。ワークスタイル変革とは、在宅勤務やモバイルワーク等、時間や場所を問わない柔軟な働き方の活用を指す。

詳しい調査結果はこちら【PDF】

RPA導入進捗状況
働き方改革の施策として6割以上の企業がRPA・AI・クラウドソーシングの導入を検討している中、実際の導入済企業は3~10%程度である。

RPA導入検討状況や導入状況などの調査結果はこちら

引用元:デロイトトーマツコンサルティング プレスリリース詳細へ

■デロイト トーマツ コンサルティングについて
デロイトの一員として日本のコンサルティングサービスを担い、提言と戦略立案から実行まで一貫して支援するファーム。コンサルティングサービスでクライアントの持続的で確実な成長を支援し、社会課題の解決と新産業創造でクライアントと社会全体を支援している。2,500名規模のコンサルタントが、デロイトの各国現地事務所と連携して、世界中のリージョン、エリアに最適なサービスを提供できる体制を有している。詳細はこちら

■デロイトについて
それぞれ独立したファームにいる十数万人ものプロフェッショナルが協力し、全世界で、監査、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー、リスクアドバイザリー、税務およびこれらに関連するサービスをクライアントに提供している。 これらのファームは、デロイト トウシュ トーマツ リミテッド(DTTL/英国の法令に基づく保証有限責任会社)のメンバーであるそれぞれ独立したファームである。日本におけるDTTLのメンバーファームは、デロイト トーマツ グループです。デロイト トーマツ グループの詳細はこちら

【本件に関する問い合わせ先】
・デロイト トーマツ コンサルティング 広報担当 真木、高橋
 (デロイト トーマツ コーポレート ソリューション合同会社)
 TEL: 03-5220-8600 Mail: DTC_PR@tohmatsu.co.jp

2017年9月5日データ提供 デロイト トーマツ コンサルティング

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